居住域だけをエリア断熱|性能向上プレミアム住宅『つながリノベ®』

断熱リフォームをお考えの方へ 生命を守る性能向上プレミアム住宅 居住域だけをエリア断熱できる つながリノベ®(エリア断熱)

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健康で元気に過ごすには 省エネ断熱性能が重要

断熱の重要性

暖房の効いたリビングから廊下やトイレ、脱衣所、お風呂へ移動した時、温度差に身震いした経験はあるでしょうか。日本の住宅の約9割が、断熱基準を満たしていない「低断熱住宅」と言われています。

世界保健機関(WHO)は寒さによる健康被害が出ないよう、冬の最低室温は18度以上にすることを強く勧告しています。血圧の上昇や冬場に増える「ヒートショック」が引き起こす血管系の病、さらには呼吸器系の病などを招きかねないのです。

エリア断熱リフォームのニーズ

「体が辛いので、冬暖かく、夏涼しい家に住みたい(または、親に住んでほしい)」「ヒートショックによる心筋梗塞などで介護が必要になるなど、子に迷惑をかけたくない」など、近年、エリア断熱リフォームのニーズが高まっています。
住宅の省エネ化、断熱化は進んでいますが、住宅ストック(約5,000万戸)のうち、現行の省エネ基準に適合している住宅はわずか約11%で、無断熱の住宅は約30%に達します。

ジェルコの「終活リフォームセミナー」で行ったアンケート調査では、「冬はとても寒く、夏はとても暑い」との回答が、費用面のお悩みについで第2位となっています。
一部屋から断熱できる「つながリノベ®(エリア断熱)」なら、断熱性能と費用面の不安を解決できます。

つながリノベ® (エリア断熱)とは

本事業は国土交通省の『住宅ストック維持・向上推進事業』(良質住宅ストック形成のための市場環境性促進事業)の支援を受けて、一般社団法人日本住宅リフォーム産業協会(通称JERCO)が認定する事業です。

人口減少の中で空き家は年々増加し、放置すると資産価値が残らないかもしれません。
性能向上リノベーションにより良質住宅に変える『つながリノベ®』は、資産価値を次世代に残すことができる仕組みです。

性能向上リノベーションとは、住宅性能を向上させる大規模リフォームのことを言います。住宅性能を向上させるためには、既存住宅の建物詳細診断を正確におこなうことが重要です。『つながリノベ®』は長期優良住宅に性能向上リノベーションをおこなっていきます。

長期優良住宅の認定基準まで引き上げることで資産価値が向上します。

つながリノベ®(エリア断熱)の登場

今回、家まるごとの全体断熱「つながリノベ®」に加えて、「つながリノベ®(エリア断熱)」を開発。生活エリアの部分断熱ができるようになりました。

エリア断熱リフォームに特化した
「つながリノベ®(エリア断熱)」
■概要:
  • 居住空間の部分断熱リフォーム
  • 断熱工事に加えて、分散している水まわり(トイレ、浴室)も居住空間に集約するなど
  • 価格は「つながリノベ」の1/3~1/2程度で収まる
  • リフォーム工事期間中の仮住まいの必要もないため、家賃や引越し代などの費用、手間、その他精神的な負担がなくハードルが低い
■性能基準:
断熱等性能等級5、耐震等級1相当

※耐震性に関して:
旧耐震基準の住宅及び検査済証のない新耐震基準の住宅は、オプションの耐震工事で耐震等級1を確保する。
ただし、新耐震基準の住宅で、構造耐力に関連する劣化事象が認められない場合、柱・耐力壁を触らないことを条件に耐震工事は不要とする。

つながリノベ® (エリア断熱)実例紹介

家族構成:
ご主人63歳、奥様60歳
工事内容:
1階エリア断熱(LDK、水まわり、寝室、玄関)
請負金額:
1,886万円
家族構成:
ご主人様、奥様、息子(中1)、奥様のご両親
工事内容:
1階エリア断熱化、LDKの軽断熱化、2階窓改修、天井断熱化
請負金額:
1,791万円

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断熱でお客様を守りたい 事業者の皆様へ

不況に強いこれからの工務店経営の
ビジネスモデル

ジェルコの性能向上リフォームの
仕組みがあるから提案しやすい

日本住宅リフォーム産業協議会(通称ジェルコ)は、1983年に日本ではじめて組織された「リフォーム関連企業」の全国組織で、北海道から沖縄まで約500社が加盟しています。
国土交通省より定められたリフォーム事業者団体登録制度にも認定されたジェルコが性能向上リフォームの仕組みを提供します。

性能向上リフォーム→売却まで
見据えてフォローできる

性能向上リフォームの「入り口」から、売却「出口」まで、ジェルコがフォローします。

1.性能好悪上リフォーム 2.資産価値向上 3.高値売却
安定性のあるビジネス

ターゲットが引退者のため、コロナの収入減などに影響を受けにくい、また、緊急でなくじっくり検討される「終活」リフォームのため、急な景気動向に左右されにくく、今後も安定した需要が見込めます。

さらに、「自分のこどもの負担を軽減したい」「コロナで密が少ない地元に帰る」などの需要も増えています。

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